パリ講和会議とヴェルサイユ体制・ワシントン体制の用語一覧【世界史用語集】

それぞれの民族が、自分たちの政治のあり方や帰属を自分で決める権利があるという考え方です。ウィルソンが十四か条で唱え、東ヨーロッパの新しい国々の独立を支える原則となりました。一方、ヨーロッパの外の植民地には実際には適用されず、アジアやアフリカの民族運動に大きな期待と失望を与えました。

第一次世界大戦の戦後処理を話し合うため、1919年1月からパリで開かれた会議です。アメリカ・イギリス・フランス・イタリア・日本の五大国が主導し、敗戦国のドイツは参加できませんでした。成立したソヴィエト政権も招かれませんでした。ここで決まった内容が、各国との講和条約になりました。

1921年のワシントン会議で、アメリカ・イギリス・日本・フランスが結んだ条約です。太平洋にある互いの島々の領土と権益を尊重し、争いが起これば協議することを決めました。この条約により日英同盟は終わりました。日本は、イギリスの後ろ盾を失うことになりました。

1922年のワシントン会議で、中国と関係の深い9か国が結んだ条約です。中国の主権と独立、領土の保全を尊重し、各国が中国で平等に経済活動をすること（門戸開放・機会均等）を決めました。この結果、石井・ランシング協定は廃止されました。

十四か条の最初に掲げられた、外交を公開で行うという原則です。大戦前の列強は秘密の同盟や密約で外交を進め、戦争の原因になったと考えられました。ウィルソンは、条約を公開の場で結ぶことを求めました。ただ、連合国どうしの秘密条約はすでに結ばれており、理想どおりには進みませんでした。

ドイツとその同盟国が、戦争を起こした責任を負うと認めさせた条項で、条約の第231条にあたります。連合国が賠償を求める根拠とされました。ドイツ国民は、自国だけに責任を押しつけられたと感じて強く反発しました。この感情は、のちの政治の混乱や民族主義の高まりの土壌になりました。