十四か条の平和原則とは？わかりやすく｜1918年・ウィルソン・国際連盟【図解】

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十四か条の平和原則じゅうよんかじょうのへいわげんそく

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ひとことで言うと

1918年1月、アメリカ大統領ウィルソンが議会で示した戦後世界の平和の原則。秘密外交の廃止、軍備の縮小、国際平和機構の設立などをふくむ。

読み方	じゅうよんかじょうのへいわげんそく
英語	Wilson's Fourteen Points
時代	1918年（大正7年）
分野	外交
章	第14章大正デモクラシー

このページのポイント

十四か条は、1918年1月にアメリカのウィルソン大統領が議会で発表した、戦後の平和についての原則。
秘密外交の廃止・海洋の自由・軍備の縮小・植民地問題の公正な調整・国際平和機構の設立などが盛りこまれた。
ドイツが休戦を求める基礎になり、のちのパリ講和会議とベルサイユ条約や国際連盟と新渡戸稲造につながった。

十四か条の平和原則をやさしく言うと

第一次世界大戦は、長い戦争になるにつれて、各国が秘密の約束で領土の分けどりを決めていることが明らかになりました。1917年にロシア革命とシベリア出兵がおこり、新しい政府が秘密条約を公表したことも、世界の人びとに戦争の目的を問い直させました。そこでアメリカのウィルソン大統領は、1918年1月に議会で演説し、「戦争を終えたあとの世界は、こうあるべきだ」という14項目を示しました。これが十四か条の平和原則です。

内容を大づかみにまとめると、次のようになります。まず、国どうしの約束を秘密にしないこと（秘密外交の廃止）。平時も戦時も、海を自由に行き来できること。関税などの経済上の壁をできるだけ取りのぞくこと。国の安全に必要な最小限まで軍備を減らすこと。植民地の問題は、そこに住む人びとの利益も考えて公正に調整すること。そのほか、ベルギーの回復、フランスの失った地域の返還、ポーランドの独立などの個別の問題があり、最後の14番目に、大国も小国も政治的独立と領土を守りあうための国際的な平和機構をつくることが書かれました。

注意したいのは、「民族自決」という言葉そのものが十四か条の条文に出てくるわけではない点です。ただ、ヨーロッパの国境を民族のまとまりにそって引き直す考えがもりこまれ、のちに民族自決（民族のことは民族が決める）の原則として世界に広まりました。アジアでは三・一独立運動と五・四運動のように、この考えに期待した運動も起こりました。ただし、戦勝国の植民地にまで原則が広く適用されたわけではありませんでした。

1918年秋、戦局が悪くなったドイツは、この十四か条を基礎に休戦を求めました。11月に休戦が成立し、翌1919年のパリ講和会議とベルサイユ条約の場で、原則の一部は実現し、一部は各国の利害の前で修正されました。国際平和機構の構想は、国際連盟と新渡戸稲造として形になります。